今週の見通し・株式　決算・為替警戒で上値重く

　今週の株式相場は企業の決算発表や為替動向への警戒感から上値の重い展開か。過度な下値不安は薄らぎつつあるが、相場全体をけん引する柱が見当たらず、上昇に一服感も広がってきた。前週はトヨタ自動車が発表した大幅な今期減益予想が投資家心理を冷やし、企業業績への慎重姿勢が再び強まっている。原油相場の高止まりも重しで積極的な買いは限られそうだ。

　前週（7―9日）は日経平均株価が3営業日で393円（2.8％）下げた。円高進行を受けて輸出関連株が弱含み、金融株も利益確定売りに押された。

　米シカゴ市場で取引される日経平均先物6月物の清算値は1万3635円と、大証終値を25円下回っている。円高も一段と進んだことから週初は売り先行で始まる公算が大きい。

　3月期企業の決算発表は15日にピークを迎える。前週はトヨタが2009年3月期に30％の営業減益との見通しを発表、市場予想を大きく下回る内容に「投資家は改めて企業業績への警戒心を強めた」（中堅証券）。今週はソニーや日立製作所のほか大手銀行が発表を予定する。個別での一喜一憂が続きそうだ。

　週内で決算がほぼ一巡し、市場の関心は徐々に内外の景気動向に移る。12日に4月の景気ウオッチャー調査、15日に3月の機械受注統計が発表予定。16日の1―3月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値にも関心が高い。実質成長率の市場予想平均は前期比年率で2.6％。「外国人投資家の注目度は高く、予想程度の底堅い数字なら見直し機運が高まる」（ドイツ証券の下出衛チーフエクィティストラテジスト）との指摘もある。米国でも重要な経済統計の発表が相次ぐ。

　需給面の改善が進んでおり相場の大幅下落を警戒する声は少ない。将来の売り圧力となる信用買い残は減少が続き、日経平均採用の5割強の銘柄が、買い残を売り残で割った信用倍率が1倍を下回る。25日移動平均の1万3500円前後など下値では押し目買いが活発化する公算もある。