今週の見通し・株式　投資家心理改善で下値固め

　今週は投資家心理の改善を支えに、下値を固める展開か。米景気の先行きに対する不安が和らぎ、株価の上昇に乗り遅れることを心配する機関投資家などから打診買いが入り始めたとの声が聞かれる。ただ需給面での不安要因もあり、値動きが荒くなる場面も考えられる。

　前週（４月28日―５月２日）は、日経平均株価は185円（1.34％）上昇した。米株式相場の上昇や為替相場の円安・ドル高を受け、金融株や輸出関連株に売り方の買い戻しが先行。週末は約２カ月ぶりに１万4000円台を回復した。

　今週は国内は火曜日まで休場。その間もシカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）などで日経平均先物の売買は続く。ゴールデンウイーク明けの取引は、ＣＭＥの水準にさや寄せして始まりそうだ。

　米国の雇用状況は予想より底堅いとの見方から、週末の為替相場が１ドル＝105円台まで円安になるなど、外部環境はやや改善。様子見姿勢の原因となるような大きなイベントもなく、売り込まれた銘柄が買い直される可能性が高い。

　国内では３月の景気動向指数が発表されるほか、企業の決算発表も目白押し。多くの企業が今期減益予想を出す一方で、松下電器産業が２ケタ増益の見通しを示すなど二極化が進んでいる。今週も個別銘柄ごとの選別が進みそうだ。

　ここまでの株価上昇は売り方の買い戻しがけん引してきたが、実需の買いも増えているという指摘が聞かれる。「機関投資家は『持たざるリスク』を意識して、金融株などの持ち高を増やしているようだ」（ＭＵ投資顧問の野田清史シニアファンドマネジャー）

　もっとも「割高な先物を売り、割安な現物株を買う裁定取引の買い残高が３兆2000億円まで積み上がっており、株価の重しになる」（新光証券の三浦豊エクイティ情報部次長）との懸念もある。米景気の先行きに慎重な声も依然多く、裁定取引の解消に伴う売りなどで相場が下ぶれる可能性もある。(